製造業の人時生産性を上げるには？データから見る現場改善

生産性指標の基礎知識

生産性とは、投入した人・時間・コストなどの資源（インプット）に対して、どれだけの成果（アウトプット）を生み出せたかを表す考え方です。「生産性が高い」とは、同じ成果をより少ない資源で生み出せている、もしくは同じ資源でより大きな成果を生み出せている状態を指します。

忙しさや作業量の多さは、生産性の高さとは必ずしも一致しません。
重要なのは、「どれだけの価値を、どれだけ効率よく生み出せているか」という視点です。

よく聞く「労働生産性」とは？

労働生産性とは、「従業員1人あたりが生み出す付加価値」を示す指標です。企業や国の生産性を評価する際によく用いられ、経営指標としても広く活用されています。成果を「付加価値」や「生産量」などで捉えるため、比較的広い視点で生産性を把握できる点が特徴です。

【計算式】
労働生産性 ＝ 付加価値額 ÷ 労働投入量（※労働者数）

現場で求められる「人時生産性」とは？

次に、本記事のポイントとなる「人時生産性」です。これは、従業員1人が1時間働いたときに、どれだけの粗利益（付加価値）を生み出しているかを表す指標。労働生産性をさらに細かく分解し、「時間」に着目して生産性を把握できる点が特徴です。この数値が高いほど、短い時間で効率よく付加価値を生み出せていると判断できます。

製造業など現場の改善や労働時間の見直しが重要な業種では、「どの作業にどれだけ時間を使い、どれだけの価値を生んでいるか」を把握するために、人時生産性が重視されています。

【計算式】
人時生産性 ＝付加価値額 ÷ 総労働時間

【計算例】
粗利益高：900万円
総労働時間：4,000時間
人時生産性：900万円 ÷ 4,000時間 ＝ 2,250円

「人時生産性」と「人時売上高」の違いは？

人時生産性と混同されやすい指標に、「人時売上高」があります。人時売上高は、従業員1人が1時間あたりに生み出した売上を示す指標。売上ベースで算出するため、材料費や人件費などのコストは考慮されません。

一方、人時生産性は「粗利益」を成果として扱うため、どれだけ純粋な付加価値を生み出せているかを把握できる点が違いです。

同業種間での比較には人時売上高が向いていますが、自社の業務改善や利益体質の強化を目的とする場合には、人時生産性がより適切といえます。

労働生産性・人時生産性・人時売上高の比較

労働生産性

• 測る単位：人・時間など労働全体
• 計算方法：付加価値 ÷ 労働投入量（従業員数・総労働時間など）
• 指標内容：労働資源（人・時間）を全体として、どれだけ効率よく成果につなげているか

人時生産性

• 測る単位：従業員1人・1時間
• 計算方法：粗利益 ÷ 総労働時間
• 指標内容：1人が1時間働いたときに、どれだけの付加価値（粗利益）を生み出すか

人時売上高

• 測る単位：従業員1人・1時間
• 計算方法：売上高 ÷ 総労働時間
• 指標内容：1人が1時間あたりに、どれだけの売上を生み出すか

労働生産性・人時生産性・人時売上高、3つの指標をまとめました。現場改善や労働時間の見直しを行う場合は「人時生産性」、同業他社との比較には「人時売上高」、経営全体の効率を把握したい場合には「労働生産性」が適しています。

製造業の人時生産性は他業種よりも高い

2021年に中小企業庁が公開した「中小小売業・サービス業の生産性分析」によると、業種別の人時生産性は以下のとおりです。

• 製造業：2,837円
• 宿泊業：2,805円
• 小売業：2,444円
• 飲食店：1,902円

実は製造業が2,837円と最も高く、飲食店の1,902円と比較すると約1.5倍の差があります。小売業や宿泊業と比較しても製造業の水準は高く、短時間で効率的に付加価値を生み出す構造ができていることが分かります。

製造業の人時生産性が高い要因を同調査内容から考察すると、「規模の拡大が生産性向上につながっている」ことが示唆されています。小売やサービス業では規模と生産性は必ずしも比例しませんが、製造業では生産体制の規模拡大が効率化（スケールメリット）に影響しており、時間あたりの成果を高めやすい構造にあるようです。

※参照元：中小小売業・サービス業の生産性分析┃中小企業庁（2021年6月）

現場の人時生産性を向上させる方法

前段で触れたとおり、製造業は規模の拡大によってスケールメリットが働き、人時生産性を高めやすい構造があります。
しかし一方で、労働人口の減少や高齢化が進む現在、「人を増やして回す」「時間を延ばして稼ぐ」といったやり方には限界があります。

これからの製造業に必要なのは、人を増やすことではなく、限られた人員と時間の中でいかに成果（粗利）を最大化するかという視点です。ここからは、労働人口減少時代において、現場の人時生産性を向上させるための具体的な施策について解説します。

人件費や人員配置を見直す

人時生産性は「粗利益 ÷ 総労働時間」で算出されるため、総労働時間を適正化することは、人時生産性向上に直結します。その一つの手段が、人件費や人員配置の見直しです。
ただし、人件費を単純に削減するだけでは、現場の負荷が増えたり、優秀な人材の離職を招いたりするおそれがあり、結果的に生産性を下げてしまうケースも少なくありません。

重要なのは「人を減らす」ことではなく、人の適正を見直すことです。製造現場では、作業内容や工程によって求められるスキルや集中力が異なります。従業員一人ひとりの得意・不得意を把握せずに配置していると、ムダな手待ちや手戻りが発生し、総労働時間が膨らんでしまいます。

まずは現状の工程や作業内容を洗い出し、「どこで人が余っているのか」「どこに負荷が集中しているのか」を可視化することが大切です。そのうえで適材適所の人員配置を行うことで、無理なく作業時間を短縮でき、結果として人時生産性の向上につながります。

教育体制を整備する

中小企業庁のデータによると、従業員への教育・能力開発を行っているかどうかで生産性に差が出ています。

項目	教育・能力開発を行っている	教育・能力開発を行っていない
労働生産性	6,058 千円	4,968 千円
人時生産性	3,239 円	2,695 円

製造業において、教育に力を入れている企業は、そうでない企業に比べて時間あたりの生産性が約20%も高いのです。「忙しくて教育に時間を割けない」という現場も多いかもしれませんが、「教育体制を整備しないことが生産性を下げる要因の一つ」と言えるかもしれません。

OJTの充実、資格取得支援、多能工化の推進など従業員の能力を引き出す施策を積極的に企画・実行する教育体制の重要性が示唆されています。

※参照元：中小小売業・サービス業の生産性分析┃中小企業庁（2021年6月）

ITシステムを導入する

人時生産性を向上させる方法の一つとして、ITシステムの存在も忘れてはいけません。製造業においては、ベテラン社員の「経験と勘」に頼っている業務も多く存在するもの。特に工程計画や生産計画など、判断要素が多く「属人化」しやすい業務は、システム化による効果が期待できる領域です。
ここでは、製造業に特化した業務改善コンサルティングを行う「あおい技研」が実際に手がけた、IT導入による生産性向上事例を紹介します。

工程計画システムでベテランのノウハウを95％再現

鋳物製造を行うD社では、製造工程の計画作成をベテラン担当者の「経験と勘」に依存していました。しかし、担当者の定年退職が迫る中、「若手に任せると生産性が低下してしまう」「複雑な条件計算を人間が行うには限界がある」という課題に直面。その課題を解決するため、「工程計画システム」を導入することになりました。

あおい技研は、企画・開発段階で現場をつぶさに分析し、最も複雑で重要だった「熱処理」プロセスの自動計算化に着手。ベテランの暗黙知をロジックに落とし込み、以下の機能を実装しました。

■ 熱処理炉を無駄なく最大活用する製品配置の自動計算
■ 製品の組み合わせによる処理時間の自動対応
■ 前後の工程調整の自動化

システム導入の結果、ベテラン担当者が作成していた計画に対し、95%という高い再現性を確立しました。誰が計画を立てても高い生産性を維持できるようになり、長年の課題であった「技能継承問題」も解決。納期の見通しが立ちやすくなったことで、経営判断のスピードアップにも貢献しています。

このように、ITシステムを導入することで工程計画の効率化だけでなく、技能の見える化や属人化の解消にもつながります。限られた人員・時間の中でも安定した生産体制を構築でき、人時生産性の向上が期待できるのです。
現場の生産性向上にお悩みの企業様はぜひ、製造業専門のコンサルタント「あおい技研」へご相談ください。

★事例の詳細はこちらから

まとめ

本記事では、製造業における「人時生産性」の重要性と、それを向上させるための具体的な方法について解説しました。

■人時生産性とは、従業員1人が1時間で生み出す「粗利益（付加価値）」のこと
■労働人口の減少や働き方改革により、「短い時間で稼ぐ力」が求められている
■人時生産性を向上させるには
・人件費や人員配置を見直し、ムダを削減する
・教育体制を整備し、従業員のスキル（多能工化など）を高める
・ITシステムを導入し、属人化の解消や自動化を図る

特に製造業においては、現場の「人の頑張り」だけに頼るのではなく、ITシステムなどの「仕組み」を変えることが人時生産性向上のポイントとなります。
「工程計画のシステム化を進めたいが、どこから手を付けるべきかわからない」「既製品のソフトでは自社の業務に合わない」とお悩みの方は、製造業専門のコンサルタント「あおい技研」にご相談ください。

製造業のDXはあおい技研

株式会社あおい技研は、製造業に特化した業務改善コンサルティングを提供し、製造現場のDX推進をサポートします。80以上の製造現場での診断や改善の経験を活かし、お客様に合ったDX戦略を提案します。

データ分析、業務効率化システムの開発、現場のデジタル化などを通じて、お客様の業務改善と生産性向上を支援します。

製造業のDXについては、あおい技研にご相談ください。

あおい技研の
サービス詳細を確認する